たのシニア
毎日新聞社は１９９０年にいち早く認知症予防財団を立ち上げたほか、高齢者にまつわる報道でも２０１４年度新聞協会賞と第６２回菊池寛賞を受賞するなど、高齢化に伴う社会問題にさまざまな側面から取り組んでまいりました。そしてさらに情報産業として社会貢献に努めるべく、シニアが自分らしく生き生きと過ごせる社会の実現を目指して５つの事業に取り組んでまいります。
健康事業 ＜思い出ノート＞
思い出ノート
A4判64ページ 税込500円
- 「認知症予防財団」が監修
- シニアとの直接の接点をつくります
「思い出ノート」とは、認知症予防財団監修のもと、昔を思い出して書く、昔を思い出して語る「回想法」をヒントに考案されたワークブック。ノートに記載されている1918年以降の年表をヒントにしながら、家族や趣味・資格、仕事など100の質問に答えていくと自分史のプロットが出来上がります。個人使用はもちろんのこと、高齢者向けワークショップの題材としても好評で、企業や自治体、高齢者施設などで幅広く活用されています。
活用事例１
企業とのタイアップ
「人生100年時代」と言われる現代、健康寿命の延伸や認知症予防に取り組む企業と思い出ノートを活用したタイアップを行っています。毎日新聞社が６０～７０歳代の購読者を中心に集客を行い、タイアップ企業のコンテンツを組み込んだ自分史作りワークショップを開催。後日、その内容を採録紙面やホームページなどに掲出し広く認知します。過去複数社とのタイアップでは、ほとんどの受講者が講座終了後のアンケートにおいて「協賛企業の取り組み内容がよく理解できた」と回答しています。
終了後、タイアップ企業へ提出する
リポートイメージ
活用事例２
自治体などの認知症予防ワークショップに
喫緊の課題である認知症予防の啓発を目的に、複数の自治体からの要請で思い出ノートを活用したワークショップを開催しています。開催後のアンケートでは8割以上の参加者より「役に立った」と評価されたほか、「短文を書いただけなのに、とても楽しくなってきた」、「子どもたちに残せる良い記録になる」などの喜びの声も多数寄せられています。今後も市立図書館や大学の市民講座などで開催予定です。
活用事例３
人生のサポートのヒントに
高齢者福祉施設では、その人の半生を知ることでそれぞれに適したサポートが可能になるという観点からも思い出ノートが積極的に活用されています。大阪府内で複数のデイサービスを運営する「オーク倶楽部」では、施設利用者約200名がワークショップに参加。「自身の生きた時代を確認することで、今の生活に活気を取り戻すきっかけになる」などの声もいただいています。
認知症予防財団とは
１９９０年、毎日新聞社が創刊１２０周年記念事業として提唱し設立された財団で、今年で活動２9年目になります。財団では無料電話相談の「認知症１１０番」や認知症に関するシンポジウムの開催など認知症啓発の活動に取り組んでいます。
お楽しみ事業 ＜歌声コンサート＞
- 地元に根付いた「新聞販売店」が軸となり、地域のシニアが集まる機会を創出します。
毎日新聞販売店が主催する、昭和の歌謡曲や唱歌を歌手と一緒に歌う参加型コンサート。
大きな声で歌い、体を動かすことでリフレッシュと健康作りを促します。
地域のシニアの外出機会を創出するとともに、シニア同士がつながる場を提供する本取り組みは参加者から高い評価を受けており、今後もエリアを拡大しながら定期的に開催予定です。（「歌声コンサート」は、株式会社マイソングの登録商標です）
【開催実績】
2018年10月22日 宇都宮市文化会館 集客約400名2018年11月 2日 茅ヶ崎市民文化会館 集客約400名
2019年 2月19日 茅ヶ崎市民文化会館 集客約400名
宇都宮公演会場アンケート
【参加者の声】
- 気分転換になり生きる元気がもらえたから、定期的に開催してほしい
- 人前で歌ったことがなかったですが、リードが上手かったので気にせず歌うことが出来て、曲によっては涙が出ました。
- 日頃のストレスを忘れ楽しく過ごせました。次の機会も必ず参加したいです。
宇都宮公演後のアンケートでは、次回も「来たい」と回答した参加者がなんと96％！
茅ヶ崎公演では次回のチケットを販売したところ、来場者の11％の方にご購入いただきました。
シニアマーケティングビジネス事業 ＜生活の窓口＞
- 大相続時代に向けて、読者のお困り事をワンストップで解決
- 豊富な相談実績から見えてくる中高年の潜在的ニーズ
2018年11月26日に開催した
終活セミナーの模様
新聞の主な読者層である中高年をターゲットに、介護や相続、お墓、老後の資産運用などのお悩みを経験豊かなＣＦＰ（Certified Financial Planner）らがワンストップで解決します。中高年を対象に、時々刻々と変わる相続制度や介護制度、投資信託にまつわる法制度などを分かりやすく解説するセミナーを年間50回程度開催するなど、利用者と定期的な接触を図りながら、終活関連に関心のある層を顧客とする特化型メディアを目指します。
また、これらの事業の過程で把握された中高年の潜在的ニーズを掘り起こし、他業種との積極的提携を図りながら、新たな課題解決型商品を提案してまいります。
（本事業は、株式会社西日本新聞社との事業提携により実現しました）
安心安全事業＜防犯防災キャンペーン＞
生涯学習事業＜有料講師派遣「なるほど！先生」＞
